AIを活用して「産休・育休 給付金シミュレーター」を作成！ライフプランの活用事例！

もうすぐ我が家に子どもが生まれます。私は育児休業を取得する予定なのですが、いざ調べ始めると「いつ・どこに・何を申請すればいいのか」「結局、手取りはいくらになるのか」が全然わからず、正直かなり不安になりました。

妻と何度も話し合いましたが、「支援金がいくらもらえるか分からない状態で休業に入る」のは、家計を預かる身としてはリスクが大きすぎます。そこで今回、Claude Code（AIコーディングツール）を使って、産休・育休の給付金をざっくり試算できるシミュレーターを自作しました。この記事では、その仕組みの解説と、実際に作ったツールを公開します。同じように「これから育休を取る予定のパパ・ママ」の力になれれば嬉しいです。

なぜ自分でシミュレーターを作ったのか

育休関連の制度は、「出産育児一時金」「出産手当金」「育児休業給付金」「出生後休業支援給付金」「社会保険料の免除」と、名前も窓口もバラバラです。しかも2025年からは新しい給付（出生後休業支援給付金）も始まっており、情報がアップデートされ続けています。

公的なシミュレーターも存在するのですが、「うちの場合、パパとママそれぞれの育休の取り方でどう金額が変わるのか」を直感的に比較したかったので、自分たちの状況に合わせてサクッと試算できるツールを作ることにしました。専門知識がなくても、AIに相談しながらであれば、こうした家計シミュレーターも自作できる時代です。

産休・育休でもらえるお金の全体像

まず、時系列で見るとイメージが掴みやすいです。

ざっくり言うと、産休・育休中は「67〜80%くらいの手取り」が目安になります。額面が満額もらえるわけではないので、ここは事前に把握しておくべき最重要ポイントです。

それぞれの制度の中身

①出産育児一時金（一律50万円）

出産にかかる費用をカバーする一時金で、健康保険から子ども1人につき50万円が支給されます。多くの病院では「直接支払制度」が使えるため、退院時にまとまったお金を用意する必要はありません。

②出産手当金（ママの産休中）

出産のために会社を休んだママに、健康保険から支給されます。対象期間は産前42日＋産後56日（計98日）、金額の目安は標準報酬日額×2/3です。

③育児休業給付金（育休中）

雇用保険から支給される、育休の“メイン収入”です。育休開始から180日目まではおおよそ67%、181日目以降はおおよそ50%が目安。月額には上限・下限があり、2025年8月〜2026年7月時点で67%期間の月額上限は約32万円、50%期間の月額上限は約24万円です。

④出生後休業支援給付金（2025年〜の新制度）

両親がそれぞれ14日以上の育休を取得すると、既存の育児休業給付金に13％が上乗せされ、最大28日間は実質80%相当の給付になります。パパの育休取得を後押しするために作られた制度で、うまく使うとこの記事のシミュレーションのように家計の助けになります。

⑤社会保険料の免除

産休・育休中は、健康保険料・厚生年金保険料が免除されます（休業を開始した月〜終了前月）。免除中も将来の年金額には影響しない仕組みなので、安心して休業に専念できます。

【実際に使える】産休・育休 給付金シミュレーター

今回、実際にClaude Codeで作成したツールをそのまま公開します。出産予定日・夫婦それぞれの標準報酬月額・夫の育休取得プラン（分割取得にも対応）・妻の育休取得期間を入力すると、もらえる給付金の総額、月別の入金カレンダー、申請すべきタイミングと窓口まで、まとめて試算できます。

※デフォルトの数値は入力例です。ご自身の状況に合わせて数値を書き換えると、その場で再計算されます。

まとめ：不安の正体は「知らないこと」だった

制度を調べる前は「育休を取ったら生活が苦しくなるのでは」と漠然とした不安がありました。でも、実際に金額を試算してみると、「67〜80%の手取りが、この期間まで続く」という見通しが立ち、不安がかなり具体的な数字に変わりました。

見通しが立てば、育休の取り方（いつから・何日間）を前向きに家族で相談できます。これから育休を取る予定のパパ・ママの家計プランニングに、このシミュレーターが少しでも役立てば嬉しいです。