物価高でも諦めない！NISA積立と固定費見直し

スーパーのレジで合計金額を見るたびに、「え、こんなにするの？」とため息をついてしまう。

電気代の請求書を開くのが怖い。食費を削っているのに、なぜか毎月口座残高がじりじりと減っていく——。そんな思いを抱えながら、今日もパソコンの前に座っているあなたに、まずひとこと言わせてください。

あなたのため息は、間違っていません。本当に、物価は上がっています。

第一生命経済研究所の試算によると、2026年には2025年から4人家族で約8.9万円もの支出増加が見込まれているとのこと。年間換算で約8万円以上の「見えない支出増」が家計を直撃しているのです。氷河期世代として、就職難・給与の伸び悩み・将来の年金不安を抱えながら、さらに物価高という逆風まで加わって……本当に、しんどいですよね。

でも、だからこそ、私はこのブログを書いています。しんどいまま諦めるのではなく、今できることを、一つひとつ積み上げていく。それが、資産5000万円への道だと信じているからです。

「節約しているのに貯まらない」本当の理由
資産が増えない3つの理由
3つの柱で資産形成を加速する方法
今日からできる5つの具体アクション
まとめ：物価高は「資産形成を始める理由」に変えよう

「節約しているのに貯まらない」本当の理由

多くの人が「節約＝食費や娯楽費を削ること」と思っています。でも、それは本質ではありません。食費を500円削るために何時間もスーパーをはしごするより、通信費を見直して毎月3,000円削る方が、はるかに効果的で、しかも一度やれば勝手に続きます。

節約の本質は「固定費の見直し」にあります。一度削れば、何もしなくても毎月続くのが固定費の強みです。

物価が上昇するということは、現金の価値が目減りしていくということ。銀行預金に寝かせておくだけでは、じわじわと資産が目減りしているのと同じです。今の時代、資産形成には「投資の力」が必要不可欠。しかも、国が税制優遇まで設けてくれているNISAという制度があるのに、使わないのはあまりにもったいない。

資産が増えない3つの理由

原因1：固定費の「見えないコスト」に気づいていない

スマートフォンの通信費、加入したまま見ていないサブスクリプション、何年も見直していない保険料……。例えば大手キャリアのスマホ料金（月8,000円）を格安SIMに乗り換えれば、月3,000〜5,000円の削減ができます。それだけで年間36,000〜60,000円。10年で36万〜60万円の差になります。

「毎月当たり前に払っているもの」こそ、最大の節約ポイントが眠っています。

原因2：NISAを「正しく活用できていない」

2024年から始まった新NISAは、2026年にさらに改正が予定されています。18歳未満への積立投資枠解禁、売却した非課税枠の年内復活など、使い勝手がどんどん向上しています。しかし、「とりあえずNISAの口座を開いた」「積立は設定したけど何を買えばいいか分からない」という方も多いのではないでしょうか。

NISAは「入れ物」でしかありません。中身（投資先）が大事です。

原因3：「まだ大丈夫」という先送り思考

「老後まであと20年あるから、もう少し後でいい」——氷河期世代のリアルとして、若いころに投資を始める機会を逃してきた方も多いと思います。でも、だからこそ今が「本当のラストチャンス」なのです。複利の力は時間が長いほど効果を発揮します。40代後半からでも、20年間積み立てれば十分に大きな資産を築くことができます。

「後でやる」と言い続けることが、最も損をする選択です。

3つの柱で資産形成を加速する方法

柱1：固定費を月2万円削る「固定費スリム化計画」

① 通信費：大手キャリアから格安SIM（楽天モバイル、日本通信SIMなど）に乗り換えるだけで、月3,000〜6,000円の節約が可能です。
② サブスクリプション：クレジットカードの明細を1年分さかのぼって確認しましょう。「あ、まだ払ってた」というものが必ず見つかります。
③ 保険料：「掛け捨ての安価な保険＋NISA投資」に切り替えることで、保障を維持しながらコストを大幅に下げられます。
④ 電気・ガス料金：電力比較サイトを使って、現在の料金プランより安い会社に乗り換えを検討しましょう。

これらを合計すると、多くの場合月1.5万〜2万円以上の削減が可能です。

柱2：NISAの積立を「正しく」設定し直す

積立投資の王道は「全世界株式インデックスファンド」や「米国株式インデックスファンド（S&P500連動）」への長期・定額積立です。毎月5万円をNISA積立投資枠（年間120万円まで）に入れ、全世界株式インデックスに積み立て続けると、年利5%の想定で20年後には約2,000万円以上になる計算です。さらに成長投資枠（年間240万円まで）も活用することで、合計1,800万円の非課税枠をフル活用できます。